介護施設見学で聞いておきたい質問とは?質問例つきで解説

 

ご相談者

母の入所を検討していて、先日初めて介護施設の見学に行ってきました。でも、どんな質問をすればよいのか分からず…「何か聞いておけばよかった」と後悔しました。
次の見学ではしっかり確認したいのですが、事前に考えておくべき質問の例はありますか?

ご相談ありがとうございます。

介護施設の見学は、家族にとっても入居者にとっても大切な判断材料です。
施設の雰囲気やサービス内容は、パンフレットやHPでは分かりづらいため、見学時の質問内容が非常に重要になります。

ここでは、目的別に「質問例」をご紹介します。

1|施設の基本情報・生活環境についての質問例(生活がイメージできるように)

介護施設は、「暮らす場所」です。だからこそ、日々の生活がどう送られているのかを具体的に確認することが大切です。

質問例:

  • 「一日の過ごし方(タイムスケジュール)はどうなっていますか?」

  • 「お部屋は個室でしょうか?相部屋の場合、他の入居者との距離感は?」

  • 「食事は施設内で調理されていますか?好き嫌いや嚥下食の対応は可能ですか?」

  • 「入浴の頻度と方法(個浴・機械浴など)はどうなっていますか?」

解説:

時間割のように一日の流れを確認すると、「本人がついていけるか」「落ち着いて暮らせるか」が分かりやすくなります。また、居室の広さや環境も重要なチェックポイント。プライバシーの確保家での暮らしとのギャップの少なさが、スムーズな入居に繋がります。

2|医療・介護体制に関する質問例(安心して任せられるか)

高齢者施設において、医療や介護の対応力はもっとも重要なポイントの一つです。特に持病がある方や、認知症のある方には注意が必要です。

質問例:

  • 「日中・夜間の職員配置はどのようになっていますか?」

  • 「看護師や医師の勤務体制、連携している医療機関は?」

  • 「認知症や慢性疾患への対応実績はありますか?」

  • 「リハビリは週に何回程度行われますか?専門職の配置状況は?」

解説:

たとえば「夜間に急変した場合どうなるか」「転倒したらどう対処されるか」といった点は、実際に起きてからでは遅いことが多いです。介護の質と緊急対応力があるかどうかを、しっかり見極めましょう。

3|費用・契約に関する質問例(後で困らないように)

費用の話はつい後回しにされがちですが、継続的に支払えるかどうかを考える上でも非常に重要です。項目を細かく確認しましょう。

質問例:

  • 「月額費用の内訳(家賃・食費・管理費・介護費用など)を教えてください」

  • 「入居時に一時金は必要ですか?返金のルールはありますか?」

  • 「介護度が変わった場合、費用はどう変動しますか?」

  • 「オムツ代や外部受診の交通費など、実費負担となる項目は?」

解説:

同じ月額10万円でも、含まれる内容は施設によって異なります。パンフレットには載っていない**「思わぬ出費」**があるかどうかは、必ず聞いておきたいポイントです。

4|レクリエーションや外出活動についての質問例(その人らしく暮らせるか)

生活にハリを持たせるには、体を動かす活動や人との交流が欠かせません。施設がどのように工夫しているか、見ておくと安心です。

質問例:

  • 「毎日のレクリエーションの種類と頻度は?」

  • 「季節のイベントや、外出行事の実施状況は?」

  • 「本人が好きなこと(園芸、手芸、囲碁など)を続けることは可能ですか?」

解説:

身体を動かしたり、趣味を続けられたりすることは、認知症予防やうつ予防にもつながります。また、外出や季節行事は「施設内でも人生を楽しめる」大事な要素です。

5|家族との関わりや持ち物制限についての質問例(家族の立場から)

入所後も、家族がどれだけ関われるか、どんな距離感を保てるかは非常に重要です。

質問例:

  • 「面会のルールや頻度、オンライン面会の対応は?」

  • 「急な連絡や緊急時はどういった手段で連絡がきますか?」

  • 「持ち込める私物(テレビ・布団・家具など)に制限はありますか?」

  • 「本人が施設に馴染めないとき、サポート体制はどうなっていますか?」

解説:

「施設に預けたら終わり」ではなく、家族がサポートチームの一員として関われるかが重要です。また、住環境を快適に整えるうえでも、私物の持ち込み可否はあらかじめ確認しておきたいポイントです。

見学時の「聞きにくいこと」こそ遠慮せずに

介護施設見学では、聞きにくいことほど遠慮なく質問することが大切です。
後で「思っていたのと違った」とならないよう、遠慮せず確認する姿勢を持ちましょう。

迷った時は、ケアマネジャーや地域包括支援センターにも相談できます。